とはいえ、自分の会社が倒産しそうかどうかなどは、普通はなかなか分からないものです。
今回は、倒産危機にある会社にありがちな前兆をいくつかご紹介します。
取引先やクライエントの会社はどうなのか、こっそりチェックしてみてください。
目次
★ 倒産危機にある会社にありがちな前兆
１.取引先が冷たくなる・取引が終了する
２.外注や契約社員を減らす、切る
３.事務所移転、弊費削減などコスト削減が厳しい
４.役員の会議が増える
５.社長が居留守を使う
★ まとめ
１.取引先が冷たくなる・取引が終了する
メールの返信が遅くなったり、取引そのものを断られてしまったりして、今までスムーズに行っていた取引先からの対応の変化を感じることはありませんか。
同業他社の場合は業界内の集まりなどで顔を合わせることも多いため、その会社の内部にいる社員よりも多くの情報を持っていることがあります。
そうしたつながりや帝国データバンクなどから得た信用情報から、「この会社は大丈夫か？」と思われて、取引を減らす方向に動かれてしまっている可能性があります。
２.外注や契約社員を減らす、切る
長期間お付き合いをしていた外注業者や契約社員を切ったり、希望退職者の募集を積極的に行うようになったりしたら、倒産するかもしれない危機感を持ったほうがよいでしょう。
大幅なコスト削減を図ろうとすることは、それだけ会社の売上や利益が危機的状況だということだからです。
３.事務所移転、弊費削減などコスト削減が厳しい
オフィスの引っ越しも、大幅なコスト削減効果を狙ってのことかもしれません。
業績が好調なため、より広く利便性の高いオフィスへ引っ越すというケースもありますが、そうでないのなら注意が必要です。
ほかにも、エアコンや電気の使用制限が厳しくなったり、文房具などの備品が経費で買えなくなったりした場合も、会社の資金繰りが厳しくなっている可能性があります。
４.役員の会議が増える
マネージャーや役員が、会議や打ち合わせを理由に席を外すことが多くなっている場合は、経営上の大きなトラブルが起こっている可能性があります。
特に、経理担当者がこの会議に出席していたり、そもそも会社にいないことが増えたりしている場合は、資金繰りに奔走しているのかもしれません。
５.社長が居留守を使う
社長が居留守を使うのは、単に忙しくて電話や来客の応対ができないという場合もあります。
しかし、もし銀行や信用金庫からの連絡に対して居留守を使っている場合は、督促から逃げている可能性があるため注意が必要です。
まとめ
ほかにも、幹部職員の退職が続いたり、それまで出ていたボーナスがカットされるケースが見受けられたら、会社存続の危険信号が点滅している合図かもしれません。
所属する会社にこれらの項目が複数個当てはまった場合は、自社の状況を客観的かつ慎重に見極め、探る必要がありそうです。
